上前 忠司 （日本障害者雇用総合研究所代表）

[障害者雇用コンサルタント]
雇用義務のある企業向けに障害者雇用サポートを提供し、障害者の雇用定着に必要な環境整備・人事向け採用コーディネート・助成金相談、また障害者人材を活かした事業に関するアドバイスを実施。障害者雇用メリットの最大化を提案。その他、船井総研とコラボした勉強会・見学会の開催や助成金講座の講師やコラム執筆など、障害者雇用の普及に精力的に取り組んでいる。

▼アドバイス実施先（一部抜粋）
・opzt株式会社・川崎重工業株式会社・株式会社神戸製鋼所・沢井製薬株式会社・株式会社セイデン・日本開発株式会社・日本電産株式会社・株式会社ティーエルエス・パナソニック株式会社・大阪富士工業株式会社・株式会社船井総合研究所・株式会社リビングプラットフォーム

コラム

法律の義務や罰金を超えて障害者雇用に本気で取り組むべき理由[3/3]

2017.01.31

前回は障害者雇用に関する法律や実現に掛ける時間についてお話をしました。 今までに企業から「パッケージ化された雇用モデルが欲しい」「1年以内に障がい者を5名採用したい」「助成金を貰える体制に急いでしたい」といったご相談をい…
コラム

法律の義務や罰金を超えて障害者雇用に本気で取り組むべき理由[2/3]

2017.01.24

前回は数字から見た障害者雇用の現状とこれからの方向に関する解説をご紹介しました。 今後、精神障がい者に雇用対象を向けるに際して、人事が抱く「精神障がい者の雇用には不安がある」を解消することが必要となってきます。不安を抱え…
コラム

法律の義務や罰金を超えて障害者雇用に本気で取り組むべき理由[1/3]

2017.01.17

現在、障がい者法定雇用率の達成企業･未達成企業に関わらず、今後の障害者雇用はどのような道に進んでいくのかということに関心を向ける企業経営者や人事担当者は少なくないと思います。普段から障がい者の採用活動に関わっている方々に…
コラム

人事必見！雇用義務企業における失敗と成功を分ける共通点[2/2]

2017.01.10

毎年、厚生労働省から「障害者雇用状況の集計結果」が発表されると前回のコラムでお話ししました。 この資料では、今年は障がい者が何名働いているといったものを発表するだけではなく、企業規模ごとの法定雇用率の達成度合いであったり…