【真偽不明】ネットで簡単に試せる様々な発達障がい者診断テストの活用について

少し前に比べて、障がい者というキーワードが世間から注目されているということを強く感じています。理由としては、2018年度に施行される障害者雇用に関する法令や2020年の東京オリンピック･パラリンピックの開催などが関係していると考えられます。

発達障がい者診断テスト

その中でも特に気になっているのが「インターネット上で見られる発達障がい者診断テスト」です。これは、自分が発達障がい者なのかどうかをインターネット上での簡単な診断をもとに確認できるというものになります。最近は、発達障がいをテーマとして取り上げた書籍やテレビ番組の放送が増えており、少しずつ認知が進んできているからだと考えられます。認知が進むことはとても良いことだと思うのですが、発達障がいが「異質」なものとして捉えられて、周囲から孤立してしまう恐れもあるように感じています。また、手軽に診断を受けられるために自分が発達障がい者だと早計な判断をしてしまい、生活に影響が出てしまわないかという点も懸念されます。

それでは、この「インターネット上で見られる発達障がい者診断テスト」について、もう少し詳しくお話ししてみたいと思います。

発達障がい者診断テストの特徴

今回、インターネット上にこれだけたくさんの発達障がい者診断テストを紹介するサイトがあることに非常に驚きました。数年前はまだ少ししかありませんでしたので、改めて関心度合いの高さを感じます。

診断は非常に簡易なもので、だいたい10から多いものだと50個の設問が用意されています。各設問について回答（「当てはまる」「やや当てはまる」などの5択制のもの、該当するかどうかをチェックするものに分かれます）し、「診断」をクリックすると結果が表示されるような内容です。

中には、診断結果をプリントアウトして病院に持参するように促すものもありました。

発達障がい者診断テストの活用事例

こういった診断テストを使用されるのは、自分での気づきや家族からの指摘からが多いのではないでしょうか。また、企業であれば人事担当者などは世間の情報などから試されることがあると思います。

いずれにしろ、普段の生活などで感じる気づき（周囲との差、困り感など）をきっかけに辿り着くケースが多いと考えます。

自分からであったり、家族からの指摘であれば大きな問題はありませんが、会社ですとプライバシーの範疇に掛かってきますので注意が必要となります。仮に該当する従業員などに試してもらうというのも非常に難しいでしょう。従業員の健康管理（セルフケアによるメンタルヘルス）の一環として、診断テストの存在をアナウンスすることはできますが。その場合、診断結果だけが独り歩きしないように誘導しておくことも忘れずにお願いします。

発達障がい者診断テストの注意点

上記でも触れてありますが、診断結果が独り歩きしてしまうことが考えられます。

個人であれば、「自分は発達障がい者なんだ！」ということをインターネット上だけで判断してしまい、落ち込んでしまったり普段の生活に影響が出てしまうことは避けないといけません。

また、企業であれば、該当する従業員のことを差別したり、避けてしまうような行動が周囲で発生してしまうと非常に残念です。

本来、これらの診断テストは自分や周囲が感じている困り感を解消するためのきっかけとして活用されることが望まれています。どの診断テストにも注意書きとしてありますが、「あくまでも発達障がいの可能性の有無を確認するためのもの」であり、明確な診断を出すものではありません。ですから、診断テストによる結果はあくまでも可能性を知るだけに留め、どうしても気になるのであれば専門医のいる医療機関に行くことをお勧めします。周囲も「異質」な人と見るのではなく、本人が抱える苦労を助けるという視点で関わってもらえればと強く感じます。

専門的な医療機関で発達障がいの診断

専門的な医療機関で発達障がいの診断を受ける場合、約2ヶ月の時間が必要となります。診断テストの他にも、これまでの生活で見られたエピソード（失敗談や特徴）などを本人はもちろんのこと、ご家族からのヒアリングも含めて総合的な判断の結果として診断が出されます。

社会の注目が増している証拠として、診断を希望する人がとても増えているようです。しかし、現状は発達障がいの診断を出せる専門医が少ないために、都心部では初診がなかなか受けられなかったり（大阪にある専門の医療機関では初診まで100日も待つところがあります）、地方では近くに診断を出せる病院がないといったことが起こっています。